患者が望む場所で生活するために必要なこと
令和5年3月に行われた中央社会保険医療協議会のワーキンググループでの資料を一部ご紹介します。在宅医療の体制についての資料は平成30年のものであり、その医療機能は近年さらに多様化しているように思います。
自費リハビリ事業者として注目しているのは、日常の療養支援、看取りについてです。例えば”住み慣れた自宅での生活”を叶えるにしても、様々な支援が必要になります。その中でもさらにポジショニングや拘縮予防にしても、十分な支援を行うのは簡単でありません。保険内サービスや家族介護だけでも不十分で所謂二次的障害が進行してしまうケースは少なくありません。
これに対して、弊社では直接支援と間接支援の両輪で取り組んでいます。
間接支援は、介護をする側への知識の共有。地域包括支援センター主催の介護予防教室などで介護者向けの講演、婦人会などで知識を共有し、介護者と被介護者の両者により良い介護が実現するよう支援しています。
直接支援は、自費訪問リハビリです。介護者向けの講演ではポジショニングや移乗についてお話をしていますが、そのどちらも個々人によってベターな介護は異なります。弊社の自費訪問リハビリでは一般的な定期的なリハビリだけでなく、単発のご予約も承っています。実際にご自宅に訪問して評価することで、ベターな介護が何かを直接お伝えすることができます。
全体向けの”教育”も行いながら、個々人のより良い介護を模索する。より多くの方が望む場所で生活することも、それらを支援する側が事業を成立させることも簡単な話ではありませんが、弊社は全力で向き合っていきます。どんな方でも望む生活を取り戻せるように。
厚生労働省「在宅医療（その１）」 https://acrobat.adobe.com/id/urn:aaid:sc:AP:6bef060c-1ed6-4fbe-a461-173cfce9072c
